ボイラーコードの歴史年表

"Probably no other standard in America has done more for the national safety."
 American Standard Association, 1952.

年号

日本

西暦

アメリカ

イギリス

大陸ヨーロッパ

 

 

1680
年代

 

【ロイズ保険市場の濫觴】
エドワード・ロイズのコーヒーショップに保険業者、船主、荷主等が集まり情報交換を始める(Martin, p.)

 

宝永
2年

 

1705

 

ニューコメン、大気圧蒸気機関を発明

 

享保
13年

 

1728

 

ロイズコーヒーショップで初の船舶リスト発行(Lay p.)

 

明和
2年

 

1765

 

ワット、蒸気機関を発明

 

安永

 

1776

【米国独立】 

 

 

寛政

 

1789

 

 

【フランス革命】

享和
2年

 

1802

 

最初の工場法成立(「徒弟の健康と道徳の法」)。

 

文化
11年

 

1814

 

スティーブンソン、蒸気機関車試運転

 

文化
12年

 

1815

 

ロンドンで初のボイラー破裂事故。事故を契機に原因究明と法制化に向けた動きが始まる

 

文化
14年

 

1817

Philadelphia市議会、蒸気船ボイラーの破裂事故を憂慮し州法による規制を提言(Greene, p.556)

下院委員会、鍛鉄の利用等を提言(Greene, p.556)

 

文政
5年

 

1822

 

ロイズリストに初の蒸気船登場(Greene, p.560)

 

文政
7年

 

1824

 

ロイズ、蒸気船に対する初の検査基準を作成(Greene, p.560)

 

文政
11年

 

1828

 

 

Bureau Beritas、船級協会としてアントワープに設立(後に本部をパリへ移動)

天保
元年

 

1830

フィラデルフィアのフランクリン研究所が破裂事故の原因究明に関する調査を開始。翌31年には下院が研究グラントを交付。米国における民間研究に対する初のグラント(Greene, p.556)。

1930年頃まで蒸気圧は7-10psi程度だったが、これ以降30-40psi以上のものが登場し破裂事故が頻発するようになる

 

天保
5年

 

1834

 

ロイズ船級協会(Lloyd's Register of British and Foreign Shipping)設立。蒸気船について年二回機関とボイラーの検査を行うようになる(Greene, p.560)

 

天保
8年

 

1837 

 

ロイズリストに初の鋼船が登場(Martin, p.351)

 

天保
9年

 

1838

フランクリン研究所の研究成果をもとに連邦法に基づく船舶検査が始まる。地方判事(district judge)の指名する検査員が6ヶ月に一回ボイラー検査(船体は一年に一回)の実施、消火救命用具の装備、技師の雇用、停船時の安全弁開放等が義務付けられる。

 

 

天保
10年

 

1839 

 

 

プロシア工場法成立

嘉永
5年

 

1852

前年末以降7件の船舶事故があり700人以上が死亡。1838年法による検査体制を強化するため蒸気船検査法(Steamboat Inspection Act)成立。全国を9地域に分割し、各地域に域内検査員を指導統括する監督官を置き、検査基準の統一を図る。また操縦士と機関士に関する免許制度を新設。

 

 

嘉永
6年

ペリー来航。将軍への土産の中に蒸気機関車模型も。

1853

 

 

 

安政
元年

【安政和親条約(対米、英、露)】

1854

ハダーフィールド汽缶破裂予防協会(Hudderfield Association for the Prevention of Steam Boiler Explosions)設立。予防検査業務を開始。(安田社史、p.286)

ボイラー破裂原因を調査していたWilliam Fairbairnの主唱によりマンチェスター蒸汽使用者協会(MSUA)設立。会員は一定の料金を支払ってMSUAが雇用する専門技師による機関・汽缶の検査・指導を受けらる体制が誕生(安田社史、p.286)

 

安政
5年

 

1858

 

MSUAの一部会員、世界初の汽缶保険事業を始める。翌年以降、同種の事業者が続々と誕生(安田社史、p.286)

 

安政
6年

 

1859

NY市がボイラー規制法制定。後にシカゴ(1867)等たの都市でも同様の規制法制定(Harlow, p.57) 

Vulcan Boiler & General Insurance Co.設立

 

慶応
2年

 

1866

前年に起きたミシシッピ川の蒸気船スルタナ号のボイラー破裂事故を契機にハートフォード蒸気ボイラー検査保険会社(Hartford Steam Boiler Inspection and Insurance Co.)設立、検査と保険業務を開始。
Hartford Steam Boiler
この後、汽缶検査保険会社の設立が相次ぐ。

The National Boiler & General Insurance Co設立

 

明1

【明治維新】

1868

 

 

 

明5

新橋・横浜間鉄道開通

1872

船舶検査法に基づきボイラーの設計、運転圧力に関する技術基準が作られる(Greene, p.560) 

 

ボイラーの定期的検査を行うドイツで初の蒸気ボイラー検査協会(DUV: Dampfkessel Uberwachungs Verein)設立

明7

 

1874

 

ロイズ船級協会、蒸気船に関する検査基準書作成(Greene, p.560)

 

明13

内務省、「小型旅客汽船取締心得」公布(初の船舶検査基準)

1880

ASME International米国機械学会(ASME)設立。設立と同時にボイラー検査基準に関する検討開始

 

 

明14

工部大学校卒業生高山直質(在グラスゴー)、英国におけるボイラー保険事業の意義について報告(『蒸氣鑵破裂豫防要件』)

1881

 

 

 

明15

 

1882

 

ボイラー破裂法(Boiler Explosion Act)制定。ボイラー破裂事故があった場合一定の調査を行い結果を公示しその費用を賠償することを定める。(岡、p.414)

 

明16

福岡県、「蒸気罐取締規則」制定(岡、p.147)

1883

 

 

 

明18

 

1885

 

 

プロシア政府、職業保険組合(BG: Berufsgenossenschaft)設立()

明19

長野県、「陸上汽罐取締規則」制定(岡、p.124)

1886

 

 

 

明22

【大日本帝国憲法公布】

官営佐渡金山で「汽罐取締規則」制定。一方農商務省工務局は工場で使用する蒸気罐の総数、種類、破裂状況などについて各府県に調査。

1889

米国ボイラー製造業者協会(ABMA: American Bolier Manufacturers Association)設立。ボイラーに関する統一的検査基準制定に向けた活動を開始(Greene, p.561) 

 

 

明24

 

1891 

 

 

ドイツ帝国営業条例。特定の工場新設については地方官庁の許可を義務付け。汽缶の新設は地方長官の許可を要するが、稼動開始後は汽缶検査会社等の検査を受けた場合官庁検査を免除する旨規定(岡、p.427)。

明27

東京府「汽汽機取締規則」を定め、「汽並ニ汽機ヲ設置セントスルモノハ事前ニ所轄警察署ニ願出免許ヲ受ケルヘシ」と規定。取締規則の実施のために専門技師を置くこととし、瓦斯紡績(後の富士紡績)技師長の芳賀惣治郎を農商務省技師兼警視庁技師に任命。他道府県も同様の規則を制定(安田社史、p.287)

1894

 

 

 

明31

工場法草案が第三回農商工高等会議に諮問される。この草案には「工場ニ汽ヲ装置セントスルモノハ地方長官ニ届出テ検査ヲ受クベシ。前項ノ検査若ハ定期又ハ臨時ノ検査ニ合格セザル汽ハ之ヲ使用スルコトヲ得ス」と規定。但し検査に関する細則は地方長官が個別に定めることを想定していた。しかしこの草案は結局議会に提出されるには至らなかった(岡、p.)。

保険業取締規則制定

1898

 

 

 

明33

保険業法公布 

1900

 

工場法制定。同法は工場に設置される全てのボイラーに対して、資格ある技術者が14ヶ月に一回検査することを義務付け。内務省は汽缶保険会社とMSUAの検査員を「資格ある技術者」と認定(岡、及び安田社史、p.287)。

 

明36

 

1903

商務労働省設立(1913年に商務省として独立)。船舶検査行政が財務省から移管され同省にBureau of Navigation and Steamboat Inspectionが新設される。

 

 

明38

【日露戦争終結】蒸気機関の導入が一段と進展 

1905

ボストンの靴工場でボイラー破裂事故、58名死亡。事故を契機にマサチューセッツで規制委員会設置。

 

 

明41

当時日本の水管式汽缶市場の7〜8割を握っていたバブコック社の大阪支店長トーマス・ケルショウ(Thomas Kershaw)の働きかけにより、主たる利用者であった紡績業者らが中心となり日本初のボイラー保険会社「第一機関汽保険株式会社」設立(安田社史、p.285)

1908

マサチューセッツ州、ボイラー規制法制定。この後幾つかの州が類似の規制法制定。規定内容は、安全弁設置、運転圧力上限値、リベットのせん断強度、安全率等。(Greene, p.555) 

 

 

 

 

 

 

 

 

明44

工場法公布。明治31年草案に規定のあったボイラー検査については既に府県において確立されていることから新たに明文規定をおく必要なしとし、危害を及ぼすおそれのある工場設備についてのみ行政官庁が必要な措置をとる権限を規定(岡、p.344)。

警視庁、「汽汽機取締規則」改正。「当庁ノ指定セル保険業者ノ汽保険ニ加入シ、其検査ヲ受ケタル汽缶、汽機ハ第19条ノ定期検査ヲ省略ス」として「第一機関汽保険」に検査代行を認める。 翌年、愛知、兵庫、大阪等も第一機関汽罐保険を指定保険業者と認定(安田社史、p.289)。

1911

オハイオ州がマサチューセッツ州法をベースにボイラー規制法制定。この時点で全米10州、19都市で規制法が制定されていたがその内容は統一されていなかった。
ASME International全ての州で採用されうる統一的な基準作りを目指してASMEにボイラーコード委員会(Boiler Code Committee)設置。

 

 

大4

 

1915

ASME InternationalASME Boiler and Pressure Vessel Code (1914 edition)制定。114頁だった。(1998年版は14,000頁)

 

 

大5

工場法施行。各府県には、警察に担当検査官が置かれ、また工場災害の予防等を目的とする工場懇話会等が組織される(労働省史)。

1916 

 

 

 

大6

内田嘉吉、蒲生俊文ら、災害防止と社会福祉増進を目的として安全第一協会創設(労働省史)。

1917 

イリノイ大学の研究チーム、ボイラー脆性の原因をアルカリ脆性と結論

 

 

大8

ILO創立。日本加盟、常任理事国となる。

1919 

National Board of Boiler and Pressure Vessel Inspectors (NBBI)設立

 

 

大10

工業品規格統一調査会設置

1921 

 

 

 

大11

内務省、縮瓦斯及液化瓦斯取締法」制定( 高圧ガス取締法三十年史、p.1-6)

1922

 

 

 

大12

【関東大震災】

1923

 

 

 

大14

ガス事業法公布

1925

 

 

 

昭4

内務省、「工場危害予防及衛生規則」制定。原動機への柵囲い設置等を規定(労働省史、p.16)。

警視庁、「汽汽機取締規則」改正。公益団体にも検査代行を認める。東京では帝国海事協会が直ちに指定を受ける(安田社史、p.293)

1929

 

 

 

昭5

第一機関汽罐保険株式会社、第一機罐保険株式会社と改名(安田社史、p.292)

1930

 

 

 

昭10

内務省、「汽罐取締令」制定(現行「ボイラー及び圧力容器安全規則」の前身)。同法成立により全国レベルで検査 基準が確立。第一機罐は全国で検査代行を認められる(安田社史、p.294)。「汽罐規格調査委員会」設置。

1935

 

 

 

 

 

1936

船舶検査行政部門、Bureau of Marine Inspection and Navigation(BMIN)となる。 

 

TUV Rheinland Japanドイツの蒸気気ボイラー検査協会(DUV)、名称を技術検査協会(TUV: Technical Inspection Association)と改名

昭13

厚生省設置。ILO脱退

1938

 

 

 

 

 

1942

船舶検査行政が商務省から沿岸警備隊(U.S. Coast Guard)に移管される    

 

 

昭18

損保業界の整理統合策の一環として第一機罐は安田火災に統合される。機罐保険事業は安田火災機罐保険部が継承(安田社史、p.297)。

1943

 

 

 

昭20

【敗戦】

1945

 

 

 

昭21

GHQ労働諮問委員会勧告

1946

 

 

 

昭22

片山内閣の下で労働省設置。労働基準法制定。同法に基づき「労働安全衛生規則」制定。

1947

【26ヶ国が集まって国際標準化機構(ISO: International Organization for Standardization)設立。圧力容器に関する技術委員会として第11技術委員会(TC11: Boilers and Pressure Vessels)を設置】 

昭23

【内務省解体】これに伴い高圧瓦斯取締は商工省へ、■は■へ()

1948

 

 

 

昭24

【工業標準化法施行】

1949

 

 

 

昭25

 

1950 

 

 

 

昭26

 

1951 

 

 

 

昭27

【ISO加盟】

1952

 

 

 

昭28

 

1953

 

 

国際溶接会議、ウィーンで開催。

昭29

 

1954 

 

 

 

昭30

 

1955 

 

 

 

昭31

 

1956 

ASME InternationalASME、原子力発電プラント用のボイラーコード検討のための委員会設置 

 

 

昭32

 

1957

 

 

【ローマ条約により欧州経済共同体(EEC)設立。当初の加盟国はドイツ、ベルギー、フランス、イタリア、ルクセンブルグ、オランダの6カ国】 

昭33

 

1958 

【シッピングポート原子力発電所運用開始(初の商業的原子力発電所)】 

 

 

昭34

ボイラー及び圧力容器安全規則」制定。1960年代以降、ASMEボイラーコードをベースとして保安四法及び関係JISの技術基準が制定される。

1959

 

 

 

昭35

 

1960 

 

 

 

昭36

高圧力容器制度調査研究会、海外調査団を派遣

1961

 

 

 

昭37

 

1962 

 

 

 

昭38

 

1963 

 

 

 

昭39

 

1964 

 

 

 

昭40

 

1965 

 

 

 

昭41

 

1966 

 

 

 

昭42

 

1967 

 

 

 

昭43

 

1968 

 

 

 

昭44

 

1969 

 

 

 

昭45

 

1970 

 

 

 

昭46

 

1971 

 

 

 

昭47

「労働安全衛生法」成立()昭和48年4月1日施行

1972 

 

 

 

昭48

 

1973

 

【イギリス、EC加盟】 

【アイルランド、デンマークEC加盟。イギリスと併せて9カ国に】

昭49

 

1974 

 

 

 

昭50

 

1975 

 

 

 

昭51

 

1976 

 

 

 

昭52

 

1977 

 

 

 

昭53

 

1978 

 

 

 

昭54

 

1979 

 

 

 

昭55

 

1980 

【ガット・スタンダードコード発効】

昭56

 

1981

 

 

【ギリシャ、EC加盟】

昭57

 

1982 

 

 

 

昭58

3月14日臨時行政調査会最終答申。独立した権威ある第三者検査機関の設立等を提言。

「外国事業者の型式承認の取得の円滑化のための関係法律の一部を改正する法律」制定(昭59年4月1日施行)。外国において特定機械等を製造した者による検査・検定に関する認証取得、直接申請を可能とすることを明確化。

1983 

ASME InternationalASME、ボイラーコードのメートル法版発表 

 

 

昭59

 

1984 

 

 

 

昭60

 

1985 

 

 

 

昭61

 

1986 

 

 

【スペイン、ポルトガルEC加盟。12カ国に】

昭62

 

1987

 

【単一欧州議定書発効】  

昭63

 

1988 

 

 

 

昭64

 

1989 

 

 

 

平2

 

1990 

 

 

 

平3

 

1991 

 

 

 

平4

 

1992 

 

 

 

平5

 

1993

 

【11月1日欧州連合条約(マーストリヒト条約)発効により欧州連合(EU: The European Union)創設】
翌年より、CENの計画に従い圧力容器に関する技術規格約800件の開発作業に着手。  

平6

 

1994 

【ウルグアイラウンド交渉終結】翌1995年WTO(世界貿易機関)設立。TBT協定(貿易 の技術的障害に関する協定)発効。加盟国に対して国際規格の採用、規格制定プロセスの透明性確保、内外無差別原則等を義務付け。

平7

TBT協定を受けて、JIS規格(約8,000規格)のうち対応国際規格があるものの整合していない規格を対象とし3カ年計画で整合化作業を実施。

1995 

 

 

【オーストリア、フィンランド、スウェーデンがEUに加盟。15カ国となる】

平8

 

1996 

 

 

 

平9

ISO/TC11は1964年以来欧州と米国の対立等により休眠状態にあったが、WTO/TBT協定の発効、EUの圧力設備指令採択といった動きの中で、欧州規格がそのまま国際規格として採用された場合のTBT協定義務履行を懸念した日本、米国は、TC11を再開し日米共同で国際規格案を提案することで合意。再開後の第一回総会を東京で開催。

1997 

日本の欄参照 

共同体条約95条(旧条約100条a)に基づき圧力容器に関する欧州共通規格制定 の法的根拠として圧力設備指令97/23/EC(PED: Pressure Equipment Directive)を発表。

平10

 

1998 

 

 

 

平11

 

1999 

 

European Standard DIN EN 13445
EN 13445

 

平12

国際整合及び保安4法(高圧ガス保安法、電気事業法、ガス事業法、労働安全衛生法)とJIS規格の整合を図るため、各技術基準における共通事項をJIS B 8265(圧力容器の構造・一般)として制定。

2000

ISO/DIS 16528 Boilers and pressure vessels-International recognition of codes and standards

 

 

平13

 

2001

 

DIS 16528は、欧州勢の「機能性規格よりも詳細規格が必要」との理由からの反対によって否決される。(反対9票、賛成20票、保留4票)

平14

 

2002

 

圧力容器指令 97/23/ECが5月29日をもって発効。 

平15

 

2003

 

 

 

平16

 

2004

 

 

 

平17

 

2005

 

 

 


【出典・参考文献】

  1. Frederick Martin: History of Lloyd's and Marine Insurance in Great Britain, Macmillan and Co., 1876.(第18章にLloyd's Register of Shippingの歴史を含む)

  2. H. G. Lay: The History of Marine Insurance, including the Functions of Lloyd's Register, Post Magazine, 1925.

  3. Arthur M. Greene, Jr.: The ASME Boiler Code, Mechanical Engineering Vol.74, p.555-562, 1952.(ASME以前のボイラーコードの歴史に関して幅広くまとめられている)

  4. J. H. Harlow and E. M. Kloeblen: The ASME Boiler and Pressure Vessel Code, Mechanical Engineering, Vol.81, p.56-59, 1959.(ASMEボイラーコードが如何にして機能しているのか、についての簡潔な要約)

  5. F. B. Allen: The Protective Value of Boiler Inspection, Transactions of the American Society of Mechanical Engineers, Vol.4, p.142-149, 1883.(ボイラー安全における検査や保険の意義についてまとめられた報告)

  6. Wilbur Cross: The Code - An Authorized History of the ASME Boiler and Pressure Vessel Code, 1990.

  7. Glenn Weaver, The Hartford steam boiler inspection and insurance company 1866-1966, 1966.

  8. Wilson Wilde, "... in the pursuit of greater safety, reliability, and efficiency: The story of the Hartford Steam Boiler Inspection and Insurance Company", Newcomen Society in North America, 1978.

  9. Chief engineers' report, Engine, Boiler and Employers' Liability Insurance Company, 1882-1903.

  10. 安田火災海上保険、『安田火災百年史』、「第一機罐」の項、1990年

  11. 岡實、『工場法論』(大正五年版)、有斐閣、1916

  12. 葉賀七三男、「技術政策史話(7)農商工高等会議―工場法制定の胎動」、『工業技術』、1986年7月号、30頁。

  13. 芳賀惣治郎、『我國陸上汽罐の現在及將來並に汽罐の發明、檢査につきて』、第一機罐保險、1935年

  14. 石谷清一、『汽罐の検査標準と良否判定資料』、共立社、1940年

  15. 石谷清幹、『工学概論(増補版)』、コロナ社、1977年。121-133頁に「事例紹介――ボイラー検査制度の歴史」がある。

  16. 石谷清幹、「わが国の第三者検査機構とその国際整合化」、『エネルギー・資源』、Vol.16 No.6(1995)、557−562頁。

  17. 大霞会内務省史編集委員会編、『内務省史』、1970年

  18. 警視庁史編さん委員会編、『警視庁史』、1959年−

  19. 商工行政史刊行会編、『商工行政史(上・中・下巻)』、1954年

  20. 〓、『商工政策史』第8巻、

  21. 通商産業政策史編纂委員会編、『通商産業政策史』 〓巻、

  22. 労働省編、『労働省史』、2001年

  23. 西野知良、「安全技術の歩みと今日的課題―ボイラー事故を中心にして―」、『安全工学』、Vol.18 No.2 (1979)、pp.65-72。 

  24. 臨時行政調査会、『行政改革に関する第5次答申(最終答申)』、昭和58年3月14日

  25. アルフレッド・ノイドルファー、「ドイツにおける労働安全と機械安全の歴史」、『オートメレビュー』2001年10月24日号及び同11月21日号

  26. Kommission Arbeitsschultz und Normung (KAN), Report 26 "Standardization Relating to the Pressure Equipment Directive", April 2002

  27. ASME Council on Codes and Standards, Annual Report 00/01, July 1, 2001.

  28. Yasuhide Asada, Japanese Codes and Standards System for Boilers and Pressure Vessels - An Overview, The Mark, Vol.3/No.1, pp.1-3, March 2001.

  29. 日本工業標準調査会標準部会産業機械技術専門委員会、『産業機械技術分野における標準化戦略』、2001年8月

  30. 高圧ガス保安協会、『圧力容器国際規格共同開発調査研究成果報告書』(平成13年度経済産業省委託調査)、2002年3月

  31. 高圧ガス保安協会編、通商産業省立地公害局監修、『高圧ガス取締法三十年史』、1981年

  32. 高圧力容器制度調査研究会、『高圧力容器制度海外調査団報告書』、1961年

  33. 坂井芳雄、「取締法所管庁こぼれ話」、矢野俊比古編、『LPガス業界発展外史――創成期編――』、1−5頁、石油産業新聞社、2001年


【参考サイト】

  1. ASME History and Heritage Center
    http://www.asme.org/history/

  2. National Board of Boiler and Pressure Vessel Inspectors
    http://www.nationalboard.org/

  3. The Origins of ASME's Boiler and Pressure Vessel Code, by Domenic A. Canonico
    http://www.memagazine.org/contents/current/features/setting/origin.html

  4. U.S. Coast Guard: "History of Inspections Department"
    http://www.uscg.mil/d8/mso/mobile/inspections/inspmemos.htm

  5. Kommission Arbeitsschultz und Normung (KAN)
    http://www.kan.de/

  6. The History of Steam Engines
    http://inventors.about.com/library/inventors/blsteamengine.htm

  7. 中央労働災害防止協会・安全衛生情報センター
    http://www.jaish.gr.jp/

  8. 日本損害保険協会
    http://www.sonpo.or.jp/

  9. 高圧ガス保安協会
    http://www.khk.or.jp/home.html

  10. 厚生労働省
    http://www.mhlw.go.jp/

  11.  


【登場人物に関する注釈】

  1. エドワード・ロイズ(Edward Lloyd)

  2. ニューコメン(Thomas Newcomen 、1663-1729)

  3. ワットJames Watt (1736-1819)、

  4. スティーブンソン、

  5. William Fairbairn(1789-1874):19世紀におけるイギリスの産業革命をリードしたエンジニア。初めての鋼船を建造し、また蒸気機関車や橋梁の開発など多くの事業を手がけた。スコットランド生まれ。マンチェスターの市庁舎前には彼の銅像が立っている。UMISTの創立者の一人でもある。

  6. 高山直質(1855-1886):熊本生まれ。時習館で学んだ後、工部省燈台寮の技術見習いとなり、工部大学校開校後、その一期生となる。卒業後イギリスに渡りグラスゴー大学で機械工学を学ぶとともにマザーウェルの造船所で実習する。傍ら、蒸気缶保険について調査し、その意義を日本に伝えた。帰国後、母校で教授となるが享年31歳の若さで夭折。年表に登場する『蒸氣鑵破裂豫防要件』の記事は『工學叢誌』第五號(明治142月)所収。高山の事跡については、高山への追悼文である『工學會誌』第百五十三巻(明治19年5月31日)所収の「高山直質君小傳」によった。

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